「在宅ワークに挑戦してみたい」
「子どもがまだ小さいから時短勤務できる職場を探したい」

今回は、こんなお悩みを持っている方に向けた記事になっています。

IT・Web業界は、柔軟な働き方ができる企業が多く、自分の時間を確保しながらキャリアを築きやすい業界の一つといえます。しかしながら、WebディレクターやWebデザイナー、コーダーなど、職種によって実現しやすさは異なり、押さえるべきポイントも様々です。

 

1.そもそも在宅・時短勤務とは何か？

在宅・時短勤務は、育児や介護といった家庭の事情がある人や、柔軟なワークスタイルを実現したい人にとって魅力的な働き方です。在宅・時短勤務ともに政府が企業に導入を働きかけており、制度を利用するハードルは年々下がりつつあります。

まずは、在宅・時短勤務がどのように位置付けられているかを確認しましょう。

1.在宅勤務とは

在宅勤務はオフィスを離れて働く「テレワーク」の一種です。政府はテレワークのガイドラインや助成金制度を設けていますが、制度の有無や具体的なルールが法律で定められているわけではありません。

企業で働く人が在宅勤務制度を使おうとする場合は、各社の就業規則に従うことになります。

2.時短勤務とは

時短勤務は正式名称を「短時間勤務制度」といい、育児・介護休業法によって定められている制度の一つです。

企業は3歳以下の子を養育している労働者や要介護の家族がいる労働者に対し、労働時間を短縮できる措置を設けることが義務付けられています。企業で働く人は、自分が条件に当てはまっていれば制度を使うことができます。

また、各社の就業規則によっては、制度を使える条件（子供の年齢や就労期間など）が緩和されている場合もあります。

2. IT・Web業界で在宅・時短勤務がしやすい職種と
そうでない職種

一口にIT・Web業界といえど、WebディレクターやWebデザイナー、コーダーなど、様々な職種が存在します。職種ごとに仕事での役割や働き方が異なるため、在宅・時短勤務のしやすさにも違いがあります。

それをふまえた上で、在宅・時短勤務がしやすい仕事の特徴は以下のようなものです。

具体的には、「Webデザイナー」や「コーダー」といった職種です。

WebディレクターやWebマーケターなどは、周囲とのコミュニケーションが成果につながったり、さらに管理職についている場合はマネジメントやトラブルへの対応が求められたりするため、在宅・時短勤務を実現する体制を整える必要があります。

とはいえ、現在はコミュニケーションツールが発達していることもあり、「この職種では絶対に在宅・時短勤務ができない」ということはないでしょう。

3. IT・Web業界で在宅・時短勤務をする方法！
メリットとデメリットも紹介

続いて、在宅・時短勤務の働き方を叶える方法を紹介します。具体的には以下の3つの方法があります。

では、それぞれのメリット・デメリットを詳しく解説していきます。

1.勤務先と交渉し、在宅・時短勤務の許可をもらう

企業の正社員・契約社員として働いている人は、勤務先の人事に在宅・時短勤務ができるかどうか相談してみましょう。

現在は多くのIT・Web業界の企業が多様な働き方を取り入れています。自分が担当している業務が必ずしも長時間オフィスにいる必要がないのなら、一度勤務先に在宅・時短勤務ができないか聞いてみましょう。

上述のように、Webデザイナーやコーダーなど、成果物が目に見える職種は納期や進捗の管理がしやすいため、希望が叶いやすい可能性があります。

勤務先を変えずに在宅勤務の許可を得るメリットは以下の2点です。

在宅勤務を目指して独立する人も多いですが、いきなりフリーランスになってしまうと困るのが生活の安定性です。特に家庭の事情で在宅・時短勤務を検討する場合、独立の負担は決して小さくありません。しかし、勤務先に雇用されたまま働き方を切り替えれば、毎月の収入が保証されます。

また、慣れた職場なら顔見知りが多いので、在宅・時短勤務に切り替えてもコミュニケーションに壁を感じにくく、仕事が進めやすいメリットがあります。

一方で、考えられるデメリットは以下の3点です。

在宅・時短勤務はオフィスで働く時間が少なくなります。コミュニケーション不足に陥りやすいため、報告が不足したり仕事の進捗が滞ってしまうと「怠けている」と見なされてしまったり、たとえ成果を出していても正当に評価されなかったりする可能性があります。

また、在宅・時短勤務を推奨している企業でも、勤務時間やオフィスへの出社回数が定められている場合がほとんどです。就業規則に左右される面も大きく、要望が通っても、思い通りの働き方は難しいかもしれません。

「最も変化や負担が少ない形で自分の理想の働き方を実施したい」と考えるなら、勤務先との交渉を視野に入れてみてください。

2.在宅・時短勤務ができる求人に応募する

勤務先が希望する働き方を認めてくれない場合には、在宅・時短勤務ができる求人に応募してみるのも一つの方法です。

これらの求人は正社員・契約社員向けがほとんどですが、在宅勤務をしながら派遣社員として働く「在宅派遣」の求人や、短時間の勤務を前提にした派遣求人も存在します。

また、在宅・時短勤務ができる求人に応募するメリットは以下の2点です。

初めから在宅・時短勤務を認めている求人は、労働時間の管理体制やコミュニケーションツールなどの環境が整っている可能性が高いと言えます。給与体系は企業次第ですが、フリーランスと比較して収入が安定することも大きなメリットです。

一方、考えられるデメリットは以下の2点です。

在宅・時短勤務を歓迎する企業は増えてきてはいますが、まだ求人数が豊富とは言えないのが現状です。そのため、数少ない求人に応募が殺到し、競争率が高まってしまう可能性があります。

また、在宅・時短勤務の求人は、オフィスに出社せずとも成果を出せるほど実力のある人材を求めている傾向があります。狭き門であることを覚悟し、しっかりと選考対策を行うことが大切です。

一人では不安な人は、転職支援会社を通して求人に応募すると良いでしょう。転職のプロが心強い味方になってくれるはずです。

3.フリーランスとして独立する

自由に働くために、フリーランスとして独立することも一つの方法です。IT・Web業界は人材の需要が高く、技術や実績があれば独立しやすい傾向にあります。しかし、フリーランスならではの落とし穴もあるので、メリットやデメリットについてはしっかり押さえておきましょう。

まず、フリーランスにとってのメリットは以下の2点です。

フリーランスは働く場所、労働時間、受注案件など全てを自分で決めることができます。そのため、完全な在宅勤務や、突発的な残業に追われることなく働くことが可能です。

また、1日の中で何度も育児や介護のために時間を割く必要がある、看病などで突発的に出社できなくなる日があるなど、企業の就業規則の範囲ではカバーしにくい働き方にも対応できるのがフリーランスの魅力と言えるでしょう。
一方、フリーランスとして働くデメリットは、以下の3点が挙げられます。

フリーランスの最大のデメリットは、収入が不安定なことです。案件数により収入が左右されるため、仕事がなければ収入もありません。継続的に案件を獲得するためには腕を磨き続けることが必要不可欠ですが、生活を安定させるために仕事を詰め込み、スキルアップの時間を割けなくなっては本末転倒です。

また、フリーランスは経理業務や営業活動なども自ら行わなければなりません。雑務に追われてかえって労働時間が伸びてしまうリスクもあります。

そのため、「自由な時間を確保したい」という思いで独立してしまうと、理想と現実との乖離に悩むことになりかねません。派遣の求人などを利用し、安定した状態で在宅・時短勤務をする方がよい場合もあると心得ておきましょう。

「生活が多少不安定になっても自由に働きたい」と思うなら、フリーランスも検討に入れるのはおすすめです。また、以下の記事も参考にしてみてください。

4.帰宅時間が気になるなら、定時を早めるのも一つの方法

在宅・時短勤務をしたい理由が「帰宅時間の遅さ」なら、残業の少ない企業や定時の早い企業への転職も選択肢に入れてみましょう。

IT・Web業界の場合、定時が朝10時〜19時など、そもそも始業が遅いために終業時間が遅い場合もあります。フレックス制度を利用できる職場や、始業時間が早い職場に転職すれば、フルタイムで働きつつも夜遅くならずに帰宅できます。

それが実現できれば、収入を維持しつつ家事や育児、介護などと両立することも可能です。視点を変えることで求人の選択肢も広がり、悩みの解決につながるかもしれません。

以下は、転職を通じて就業時間を変え、希望の働き方を実現した方の経験談です。あわせて参考にしてください。

5.自分がなぜ在宅・時短勤務をしたいのかを整理してみよう

ここまで、在宅・時短勤務をするための方法を紹介しました。それぞれにメリット・デメリットがあるため、行動を起こす前に、自分がなぜ在宅・時短勤務がしたいのかを一度整理してみることが大切です。

先述しましたが、例えば「手っ取り早く自由な時間を手に入れたいから」などと言う理由で、いきなりフリーランスとして独立すると危険なケースもあります。そうしたリスクをできるだけ減らすためにも、いきなり行動を起こすのは避けた方が賢明でしょう。

また、在宅・時短勤務が可能な企業を探そうとしても、なかなか求人が見つからないかもしれません。そのときは、ぜひプロの転職支援を受けてみましょう。

悩みをしっかりと相談でき、最適な働き方についてアドバイスをもらえます。悩んだらまずはプロの転職支援を使ってみましょう。