転職を検討している時、どのように企業を選べばよいか迷ったことはないでしょうか。数ある企業の中から自分に合った働き方や環境を選ぶのは難しいものです。今回は、Webディレクターの転職を成功に導くために必要な準備や、よくある転職理由をもとにした企業選びのポイントを紹介します。
転職活動を始める前に、「自分がなぜ転職したいのか」という目的を整理しましょう。やみくもに企業に応募して選考を重ねても、納得のいく転職は難しいものです。まずは、自分が現在置かれている状況にどうして不満を持っているのかを見直しましょう。自分が転職先に何を求めていて、何を基準に企業を選べば良いのかが見えてくるはずです。
今回は、よくある転職理由を紹介します。詳しい解説を読みながら、自分が何を重視しているか考えてみましょう。
「年収・給与を上げたい」という転職理由は、Webディレクターに限らずよく聞かれます。給与額は本人の実力はもちろん、企業の業績や状況にも大きく左右されます。年収アップを目的に転職を目指す場合は、まずは適正な給与額を把握することが大切です。Webディレクターの平均年収を知っておきましょう。
転職サービスdodaの調査によると、Webディレクターの年収データは以下の通りです。給与を交渉する際の参考にしてください。
| 平均年収 | 452万円 |
|---|---|
| 20代 | 366万円 |
| 30代 | 464万円 |
| 40代 | 530万円 |
| 5代 | 573万円 |
※出典：転職サービスdoda 平均年収（2017年9月～2018年8月）
https://doda.jp/guide/heikin/syokusyu/#anc_job_01
年収アップを狙うには、ディレクションの幅を事業企画や収益の管理といったビジネスサイドまで広げたり、大規模なプロジェクトを担当できるようになるとよいでしょう。
Webディレクターの役割や業務量は、企業によって大きく異なります。自分がこの先どんな業務を専門的に行い、どんな働き方をしたいのか、キャリアプランニングの参考にしてください。ここでは「事業会社」「制作会社」「ハウスエージェンシー」のWebディレクターの特徴を説明します。
事業会社とは、何らかの事業を行うことで収益を得ている企業のことです。Web業界においては、自社でWebサービスを開発・保有している会社を指すことが多いです（ただし、事業会社であっても、後述する「受託制作」の部門を持っていることがあります）。
事業会社のWebディレクターは、自社サービスの企画やディレクションを行います。長期間ひとつのサービスを担当することも多いため、プロジェクト管理の能力だけでなく、サービスの目標・収益の管理といった事業企画やマーケティングのスキルが身につきやすい環境です。自社の事業なので納期に追われることは少ないものの、忙しさは担当するサービス次第であり、キャンペーンや不具合の対応などで突発的に業務が発生することもあります。
制作会社とは、クライアントの代わりに制作業務を行うことで収益を得ている企業のことです。Web業界においては、クライアントの依頼を受けてWebサイトやWebコンテンツを制作する「受託制作」を本業とする会社を指すことが多いです。制作会社のWebディレクターは、クライアントへのヒアリング〜要件定義に始まり、Web制作に関わる社内メンバーの選定や進捗・工数のマネジメント、費用管理、納品後の運用まで、幅広い業務に関わることができます。クライアントを相手にする仕事なので納期の管理が厳しく、また相手次第で業務量が左右される側面があります。
ハウスエージェンシーとは、特定企業の広告宣伝を独占的に担当している広告会社のことです。財閥系企業や大手メーカー、鉄道会社を親会社に持ち、グループ全体の広告宣伝機能を担っています。本業は受託制作ですが、ほとんどの場合は親会社やグループ企業がクライアントとなるため、一つの案件に長く携わったり、事業内容に精通することが求められます。事業会社と制作会社の中間的な立ち位置といえるでしょう。特定のクライアントからの仕事が中心なので、多忙なイメージのある制作会社の中では比較的残業時間が少ないと言われていますが、携われる案件の幅が狭まりやすいともいえます。
職場の人間関係や社風とのマッチングを理由に転職を決意する人も多数います。エン・ジャパンが転職コンサルタントに実施した調査によると、48%もの転職者が「本音の転職理由」に、上司や職場の人間関係を挙げています。
※出典：エン・ジャパン 月刊「人事のミカタ」調査
https://partners.en-japan.com/special/taisyokuriyuu/
Webディレクターは様々な職種のスタッフをとりまとめる役割なので、社内の人間関係が仕事のパフォーマンスに直結しやすいといえます。転職を検討する時には、将来の上司になりうる人やWeb制作チームのスタッフと話す場を設け、相性を見極めましょう。面接などで話す機会がない場合は、内定後に社員訪問の機会を希望するのも一つの手です。
転職したい理由が明確になったら、求人サイトや企業のホームページで情報収集を始めます。「よくある転職理由」に沿って、以下の項目で企業研究を行うと企業ごとの比較がしやすくなります。
・年収、給与
・仕事内容
・働き方（労働時間、残業、休日数など）
・社風、人間関係
自分で調べても出てこない情報や詳しく知りたい情報は、企業との面接・面談時に忘れず確認しましょう。ここからは、おすすめの質問方法をお伝えします。
年収や給与に関しては、選考中に直接的な話をすると「待遇だけを目当てに入社するのか？」とマイナスに受け取られる可能性があります。質問や交渉は、内定後に行われる「オファー面談（条件面談）」のタイミングに行うのがおすすめです。オファー面談の詳細や確認事項は、以下の記事を参考にしてください。
仕事内容については、面接中に積極的に質問しましょう。業務に対してモチベーションがあり、志望度が高い印象を与えることができます。質問にあたっては企業研究を行い、自分なりの仮説を持っておくことが大切です。「御社のWebディレクターの業務範囲は○○だと認識しています。もし齟齬があるようでしたら教えてください」「御社は今後○○事業に取り組むとのことですが、Webディレクターにはどのような役割を期待しますか？」などと具体的に質問することで、入社後に働くイメージを掴むことができます。
転職先でワークライフバランスを重視したいと考えている人は、労働時間や残業、休日日数についても気になるものです。細かい条件は給与と同じく、オファー面談の場で質問するのが無難です。
面接の場では、自分に近い境遇の社員がどのように働いているかを知るために質問するとよいでしょう。具体的な条件を尋ねるというよりも「御社とご縁があったら、生活スタイルがどのように変化するか把握したい」「残業の量によっては引越しも検討したい」など、業務に前向きに取り組む姿勢をアピールできる質問をしましょう。
社風や人間関係は、インターネット上の情報だけでは分からないものです。面接を通じて、自分にマッチしているかしっかりと見極めましょう。質問する際は「普段は社内でどのようなコミュニケーションを取っていますか？」「部署をまたいで情報交換をしたり交流を持てる機会はありますか？」など、応募先への関心が高く情報収集をしっかり行っていることをアピールできるようにしましょう。先述のように社員訪問を希望したり、内定後に全社のイベントを見学できないか交渉してみてもよいでしょう。
Webディレクターの転職を成功させるためには、求人に応募する前に自分を見つめ直すことが大切です。何を目的に転職活動を行うのか、譲れない条件は何かをしっかり把握しましょう。その上で入念に情報収集を行い、納得のいく企業選びに役立ててください。
